次世代インフラを巡る『乱』の可能性

 今月下旬に無線ブロードバンドサービスを予定しているUQコミュニケーションズ、ウィルコムがMVNOの説明会を開催する旨、発表された。そのことに、『新鮮さ』を感じた。

 これまでの垂直統合型ビジネス一辺倒だったモバイル市場において、こうしたオープンな取り組みはなかったからだ。

 もっとも無線ブロードバンドサービスの提供にあたっては、総務省から市場活性化の観点からMVNOを積極的に取り入れることが条件であったため、当たり前といえばその通りだ。

 水平分離型となる無線ブロードバンドサービスが日本でどのようなポジションを獲得できるのか。興味は尽きないが、一方で携帯電話の方でも次世代(3.9G)の取り組みもはじまっており、その具体的な姿が今年中には明らかになりそうだ。

 エスカレータ式に考えれば、各社とも既存のインフラ技術をベースにアップデートしていくというカタチになるのかと思いきや、複数の関係者の話によると「コト」はそう単純ではないようだ。

 次世代インフラ技術は、それぞれの会社の事業基盤の根幹をなすもので、競争力に直結する。敵は他社の携帯電話だけではない。将来的には、無線ブロードバンドとも競合することになる。

 今年、次世代インフラ技術でどのような動きがあるか、各社の10年先までの競争力を予測する上でも大いに注目したい。