ドコモが次世代モバイルネットワークのＬＴＥ（Long Term Evolution）「Ｘｉ（クロッシィ）」を２０１０年１２月２４日より開始をしたが、１２月の加入者数は１，２００件とスモールスタートとなった。しかし、２０１１年度末には１００万契約、２０１４年度では１，５００万と２０１１年以降に急速な加入者獲得を見込んでおり、そのことはＦＯＭＡがサービス開始の翌年度が３３万しかなかったことからもアグレッシブルさが伝わってくる。
もっともコストがかかる基地局設備については、既にある３Ｇの鉄塔、アンテナなどの基地局部材を共用化することで低減化を図り、実にＦＯＭＡ立ち上げ時の１０分の１前後となっている。
このことからも、携帯各社の次世代モバイルネットワークの動きは、工事会社や部材メーカにとっては、これまでの３Ｇの時のようなウマミが少ないというのが大きな特徴だ。
ＬＴＥが次世代モバイルネットワークのメインストリームになるという点については、このブログでたびたび指摘しているので詳細は割愛するが、世界最初のＬＴＥサービスを提供したのは北欧のオペレーターであるTeliaSoneraである。
本拠地のスウェーデン・ストックホルム、ノルウェー・オスロの２都市でスタートしたものの、サービス開始後５ヵ月の時点（２０１０年５月）で契約者数は１，０００名程度しかなかった。理由は単純で、端末がＬＴＥ専用で３Ｇや２Ｇは搭載されていなかったのだ。その後、７月にロシアのMTS、９月に米国ＭｅｔｒｏＰＣＳ、１１月に香港のＣＳＬなどがそれぞれスタートさせている。
ＬＴＥではＦＯＭＡでこだわった世界初ではなく、世界のトップグループとしてサービスを開始するといった言葉通り、１２月ドコモは米国トップのモバイルキャリアであるＶｅｒｉｚｏｎ Ｗｉｒｅｌｓｓと時同じく（Ｖｅｒｉｚｏｎ Ｗｉｒｅｌｓｓは１２月５日開始）してローチンしたのである。
ドコモでは「高速」「大容量」「低遅延」という特徴を持つＬＴＥのアプリケーションの１つとして「同時通訳サービス」や「ＡＲ（Ａｕｇｍｅｎｔｅｄ Ｒｅａｌｉｔｙ＝拡張現実）」などを挙げるものの、スマートフォンのＬＴＥ搭載が早くても２０１１年後半という予測に立てば、こうした用途は中長期的なポジションに位置づけられるのではないだろう。
むしろ、ソニー・コンピュータエンタテインメントのＰＳＰ後継機や日産自動車の電気自動車「リーフ」への通信回線提供など、通信モジュールへの広がりの方が、ＳＩＭロック解除を予定しているドコモにとっては、素の強靭なインフラ力で勝負できる重点市場となるだろう。
強気なＬＴＥ加入者計画の背景に『人対人』だけでない『Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ）対Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ）』市場拡大が含まれていると見るのが妥当で、そうした技術（突破力）にアプリケーション不足（＝ＡＲＰＵ低下）で苦しむ世界の携帯キャリアが熱い視線を注いでいる。