NTTドコモが「iPhone」の取り扱いを始めた2013年9月から既に約半年が経過した。主力端末が各社横並びという今までにない展開となったことで、各社は端末以外の部分で他社との違いを打ち出す必要に迫られた。
差別化のポイントの1つとして各社が打ち出したのが電波状況である。「Strong.」「800MHzプラチナバンド」「つながりやすさNo.1」など、各社の表現手法は異なるものの、自社の優位性をこぞってPRしている。
そこで、携帯電話の電波状況を大きく左右する基地局の最新動向について弊社の調査レポート「携帯電話基地局市場及び周辺部材市場の現状と将来予測 2014年版」の中から一部を引用し、さらに最新情報を加筆して現況に迫っていきたい。
2013年度におけるLTE/3G基地局数は56万1,200局と推定した。NTTドコモが16万6,100局、KDDI（au）は13万9,300局、ソフトバンクモバイルが15万5,700局、イー・アクセス（イー・モバイル）は23,100局、UQコミュニケーションズが31,000局、Wireless City Planningは46,000局の見込みである。
2014年3月1日時点における総務省の「無線局情報検索 無線局統計情報」ではLTE/3G基地局数が58万1,628局になった。NTTドコモが16万8,490局、KDDI（au）は14万9,310局、ソフトバンクモバイルが15万6,091局、イー・アクセス（イー・モバイル）は24,540局、UQコミュニケーションズが33,341局、Wireless City Planningは49,856局となっている。
弊社推定値と比べ、1ヶ月間の差があるものの、特にKDDI（au）の伸びが著しく、10,000局規模の上乗せになり、800M/2.1GHz帯LTEへの拡充が続く。その他のキャリアは2,000～3,000局規模の上乗せにとどまり、想定内といえる。なお、無線局情報検索 無線局統計情報は申請数であり、置局ベースではない点に留意したい。
図：LTE/3G基地局数（単位：局）
次回は、LTEの基地局に絞った動向をお伝えしていきたい。
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本記事の詳細は「携帯電話基地局市場及び周辺部材市場の現状と将来予測 2014年版」をあわせてご参照ください。 |