LTEネットワークの高速化が加速するMNO

NTTドコモの2015年3月期第3四半期決算が2014年1月に発表された。説明会では業績と「ドコモ光」に注目が集まっていたが、設備投資額やLTE基地局の前倒し展開なども話題に上がった。

そこで今回は、NTTドコモの設備投資と基地局計画について探っていきたい。

NTTドコモの設備投資額が前年同期と比べ、330億円減少の4393億円になるなど大幅な削減が進んでいる。内訳をみると、モバイル通信事業（LTE）向けは600億円強の拡大に対し、それ以外の投資が大幅に縮小した。

NTTドコモにおける設備投資額の推移（単位：億円）

（出典：NTTドコモ）

モバイル通信事業（LTE）向けの投資拡大は基地局展開に大きな影響を与えている。当初、期初計画では2014年度末までに4万局の100Mbps以上高速基地局数を設ける計画であったが、すでに第3四半期末に4万6200局へ達した。それに伴い、100Mbps以上高速基地局数は2014年度末に5万局へ上方修正している。

LTE基地局の累積局数自体は期初計画の9万5300局から変更がなく、NTTドコモは積極的にLTEネットワークの高速化を推進していることがうかがえる。なお、NTTドコモとしては、今後も設備投資は効率化を進め、「FOMA」などは圧縮する一方、「Xi」に集中投下を図っていく方針である。

一方、KDDI（au）も2014年12月に下り最大150Mbps対応基地局の稼働数が2万局を突破した。こちらも期初計画では2014年度中に2万局であったため大幅な前倒しとなる。

LTEの高速化を巡る両社のつばぜり合いは、まだしばらく続きそうだ。

本記事は、株式会社インプレス「ケータイWatch」内で弊社が執筆を担当している連載「DATAで見るケータイ業界」にて2月13日に公開された記事となります。
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