キャリアの設備投資、2018年度には1.3兆円へ縮小と予測

MCAはモバイルキャリアのLTE-Advanced/5Gインフラ戦略及び投資動向と周辺部材市場に関する調査を実施した。その結果の中から、モバイルキャリア各社の設備投資動向と予測に関するデータを取り上げたい。

設備投資額の推移と予測（2013～2018年度）

（出典：MCA「携帯電話基地局市場及び周辺部材市場の現状と将来予測 2015年版」）

2013年度におけるキャリア各社の設備投資額はNTTドコモが7031億円、KDDI（au）が3740億円、ソフトバンクモバイルが4919億円、ワイモバイルが450億円、UQコミュニケーションズが400億円、Wireless City Planningが400億円となった。

2014年度はNTTドコモが6900億円、KDDI（au）が3800億円、ソフトバンクモバイルが3200億円、ワイモバイルが500億円、UQコミュニケーションズが500億円、Wireless City Planningが100億円と推定した。2012年度の投資額合計1兆7562億円をピークに、2013年度は1兆6940億円、2014年度が1兆5000億円と減少傾向にあり、LTEエリアの整備も一巡した格好になっている。

今後、キャリア各社は投資額を縮小させていく見込みで、NTTドコモは中期的に6500億円規模で推移し、ソフトバンクモバイルも2014年度から大幅に投資額を絞り、2015年度以降は3000億円を下回る投資額を想定した。

一方、KDDI（au）は2015年度も前年度並みの投資額を想定したが、2016年度以降は抑制がかかっていくものとみている。それに伴い、2018年度は合計1兆2950億円の規模に縮小するものと予測した。

本記事は、株式会社インプレス「ケータイWatch」内で弊社が執筆を担当している連載「DATAで見るケータイ業界」にて3月13日に公開された記事となります。
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