今後のMVNO利用意向、ネットユーザーの約4割が前向きの姿勢示す

MCAでは、15歳から69歳までのネットユーザー約1万人に対して今年5月にMVNOおよび中古端末に関するアンケート調査を実施した。今回は最新の結果から、現時点でにおける「MVNO」「中古端末購入」「端末の売却・下取り」利用意向を見ていきたい。

上のグラフは、「MVNO（格安SIM・格安スマホ）を利用する」「中古の携帯端末を購入する」「使わなくなった携帯端末を買い取ってもらう（下取りに出す・売約する）」の3項目について、それぞれ今後利用してみたいかをたずねた結果である。なお、利用経験者に対しては、今後も利用したいかどうかという観点からたずねている。

MVNO（格安SIM・格安スマホ）の利用意向は「したいと思う」が12.2％、「検討したいと思う」が26.3％で、合計38.5％が前向きの姿勢を示した。

5月12日、KDDIの田中社長が決算説明会終了後の囲み取材で「予想よりMVNOは増えている」と語ったが、今回の調査からも利用意向者が相当数に達していることが分かった。これら利用意向を持つ人に対するMVNO側の訴求と、キャリア（MNO）側の引き留めのせめぎあいのなかで、どの程度が実際にMVNOを利用しはじめるかが今後の焦点となるだろう。

端末の売却・下取りについても、MVNO同様約4割程度が利用意向を持っていることが分かった。一方、中古端末の購入は約6割が明確に「したいとは思わない」と回答している。中古端末市場も拡大傾向にあるが、購入時の選択肢に中古端末が入る人は一部に限られると言えるだろう。

本記事は、株式会社インプレス「ケータイWatch」内で弊社が執筆を担当している連載「DATAで見るケータイ業界」にて5月15日に公開された記事となります。
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