NTTドコモは携帯電話契約数が7000万件を突破したと2月12日に発表した。普及率の高まりから飽和も指摘される携帯電話だが、ここで各社の契約数推移を改めてまとめてみたい。
各社IR資料よりMCA作成
グラフは各年度末時点における各グループの携帯電話累積契約数および年度内純増数の推移(2015年度のみ15年12月末時点の数値)をあらわしたものである。3グループの契約数を単純合算すると既に1億5000万件を突破している。
しかも、現在も増加し続けている状態だ。 2009年度に470万増まで減少した年間純増数も最近は逆に盛り返してきており、2010年度以降は毎年600万~900万の幅で増加している。今年度も2015年12月末時点で418万増となっていることから例年に近い純増数を記録しそうだ。
とはいえ、その中身には変化がある。現在はタブレットなどの2台持ち、MVNO回線、機器に搭載するM2M需要などが純増を底上げしているとみられる。少しさかのぼればフォトフレームや子ども向け小型携帯端末も契約数増加の手段として使われていたことは記憶に新しいだろう。
1億2700万弱の国内人口を既に大きく上回る水準に達した携帯契約数だが、今後も新たな需要を喚起していけるのか、注目していきたい。
本記事は、株式会社インプレス「ケータイWatch」内で弊社が執筆を担当している連載「DATAで見るケータイ業界」にて2月22日に公開された記事となります。 最新記事や過去の掲載分は「DATAで見るケータイ業界」もあわせてご覧下さい。 |
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